歴史

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歴史

1873

  • 1873

    リオティント設立

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  • 1920

    1920

    日本向けのホウ酸塩がアメリカ・カリフォルニア州より初出荷

  • 1950

    1956

    コマルコ(現リオティント アルミニウム部門)、ボーキサイト事業をスタート

  • 1960

    1960

    ケベック・アイアン・アンド・チタニウム(現RTIT ケベックオペレーション)から日本向けソレルスラグを出荷

  • 1961

    コマルコ、日本向けにボーキサイトのトライアル品を初出荷

  • 1961

    ピルバラで鉄鉱石事業を設立

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  • 1964

    リオティントと日本のパートナーシップ始まる

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  • 1966

    RTZ Japan(現リオティントジャパン)設立

  • 1966

    ピルバラから日本向け鉄鉱石の初出荷

  • 1967

    丸紅飯田(現丸紅)、日商岩井(現双日)との合弁会社 ダンピアソルトを設立

  • 1968

    USボラックス、リオティント傘下へ

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  • 1970

    1970

    Comalco Japan設立

  • 1971

    住友化学、昭和電工との合弁会社であるニュージーランド・アルミニウム・スメルター(NZAS)が操業を開始

  • 1972

    ダンピア塩田より日本向けの工業塩が初出荷

  • 1973

    Hamersley Japan設立

  • 1977

    Rio Tinto Iron & Titanium Japan設立

  • 1978

    Dampier Salt Japan 設立

  • 1979

    アーガイルダイヤモンドが発見される

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  • 1980

    1982

    日本企業のサポートを受け、クイーンズランド州で最初のアルミニウム製錬所が本格始動

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  • 1985

    チリのエスコンディダ鉱山で世界最大の銅プロジェクトが開始

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  • 1990

    1990

    チリのエスコンディア銅鉱山で、銅精鉱の生産を開始

  • 1995

    オーストラリアとイギリスの二元上場会社、RTZ-CRAが誕生

  • 1997

    日本のグループ関連会社を統合し、RTZ-CRAジャパン設立。リオティントジャパンへ社名変更

  • 2000

    2000

    ノースの買収により、貴重な資産を獲得

  • 2001

    モンゴルのオユトルゴイで銅鉱床発見

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  • 2003

    北極圏近くでダイヤモンドが発見される

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  • 2008

    コマツの無人ダンプトラック運行システムトライアル開始

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  • 2010

    2011

    東北大学「リオティント・コマツ奨学金」を設立

  • 2012

    ロンドンオリンピック・パラリンピックへメダル用素材を提供

  • 2014

    リオティントと日豪研究交流基金(FAJS)が「教育を通じて二国間関係を支援に関する意向書」を締結

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  • 2015

    気候変動に関するパリ協定誓約書に署名

  • 2016

    リオティント、「責任あるアルミニウム」の生産者としての取り組みを推進

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  • 2016

    日本のパートナー各社と鉄鉱石対日出荷50周年を祝う

  • 2018

    世界初の自律運行列車AutoHaul™による鉄鉱石の輸送に成功

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  • 2018

    日豪研究交流基金の設立を通じて両国に寄与する研究を促進

  • 2018

    化石燃料生産からの撤退

  • 2018

    世界初、カーボンフリーのアルミニウム製錬技術(Elysis™)を発表

  • 2020

    2020

    日本製鉄と気候変動に関するMOUを締結

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  • 2021

    日本の「グリーンバリューチェーン・プラットフォーム」ネットワークに参加

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  • 2021

    オーストラリアのヤーワンアルミナ精製工場に水素製造の試験プラント建設を検討。住友商事とパートナーシップを締結。

  • 2021

    鉱業におけるゼロエミッションをめざしてコマツと協力

  • 2021

    伊藤忠商事の立ち上げた船舶アンモニア燃料に関する協議会に参画

  • 2021

    西オーストラリア州から日本への鉄鉱石出荷が20億トンに到達

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  • 2022

    最も先進的な鉱山、グダイダリ鉱山が操業開始

  • 2022

    「資源系教育コンソーシアム」に参画

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  • 2022

    三井物産とCO2削減で覚書

  • 2023

    責任あるアルミニウムサプライチェーンの強化に向け丸紅と連携